コロナの住まい探しへの影響、「ない」がトップ

（株）リクルートは3日、「『住宅購入・検討者』調査（2020年）」の結果を公表した。

スクリーニング調査は、20年12月11～21日に実施。対象者は20～69歳の男女。有効回答数は5万9,600件。本調査は同一期間。対象者は過去1年以内に住宅購入・建築検討について具体的な行動をとった首都圏、関西、東海、札幌市、仙台市、広島市、福岡市在住者。20～69歳の男女。有効回答数は2,618件（集計対象：1,688サンプル）。

戸建て、マンションの意向については、マンション派が25％、戸建て派が61％。検討種別は、「注文住宅」50％（前年比7ポイント減少）、「新築戸建て」30％（同1ポイント減少）、「既存一戸建て」27％（同5ポイント上昇）、「新築マンション」33％（同2ポイント減少）、「既存マンション」28％（同3ポイント上昇）となった。広さと駅からの距離については、広さ重視が47％、駅距離重視が38％で、前年に比べて広さを重視するという回答が4ポイント増加した。通勤時間については、「公共交通機関利用で60分以内／60分超」が前回比5ポイント増加。職住近接思考が弱まっていることが分かった。

また、20年5月より実施している「コロナ拡大の住まい探しへの影響」調査について、12月実施調査（9～12月下旬の検討者）の結果も公表。コロナ拡大の住まい探しへの影響は、前回調査（20年9月）に引き続き「影響がない」（52％、前回比7ポイント上昇）がトップ。「促進」は21％（同6ポイント減少）、「抑制」は27％（同1ポイント減少）となった。

また、新型コロナウイルス拡大による住宅に求める条件の変化（複数回答可）については、「特にない」が1位。「部屋数が欲しくなった」、「広いリビングがほしくなった」、「日当たりのよい住宅がほしくなった」が同率2位。その他、「遮音性に優れた住宅に住みたくなった」、「省エネ性（冷暖房効率）に優れた家に住みたくなった」、「収納を増やしたくなった」等も票を集めた。

（不動産流通研究所より引用）