注文住宅建築者、半数以上が「ハザードマップを確認」

（株）リクルートの住まい領域の調査研究機関・SUUMOリサーチセンターは16日、2021年の注文住宅動向・トレンド調査結果を発表した。

1年以内に一戸建て（新築・建て替え注文住宅）を建築した人（建築者）と、今後2年以内に一戸建ての建築を検討する人（検討者）を対象に、インターネットでアンケート調査を実施した。期間は21年7月30日～8月11日。有効回答数は建築者が1,844件、検討者が1,874件。

建築者に家づくりにかかった建築費用（土地代除く）を尋ねたところ、全国が平均2,988万円（前年比109万円増）、首都圏が平均3,320万円（同255万円増）となった。土地代は、全国が1,678万円（同192万円増）、首都圏が3,043万円（同777万円増）に。首都圏では1億円を超える高額回答の影響で平均値が大きく増加した。

建築者（全国）に注文住宅を建築する際に重視した条件を問うと、前年との差が大きい順に「設計の自由度が高いこと」（同5.3ポイント増）、「子育てがしやすい間取りであること」（同3.5ポイント増）、「間取り・プランが良いこと」（同2.8ポイント増）となった。取り入れたい間取りについては、「ウォークインクローゼット」「パントリー」「カウンターキッチン」が人気を集めた。

建築者（全国）にZEHの導入状況を聞いたところ、ZEH認知者のうち導入した人は26.2％（同4.4ポイント増）と、過去最高の導入率を記録した。

防災への意識については、「かなり意識していた」「意識していた」が合計で74.3％に。実際に取り入れた災害対策は、「地震に強い地盤」（63.8％）がトップで、今回調査より追加した「ハザードマップを確認し、災害リスクを確認」（52.6％）は3位だった。

（不動産流通研究所より引用）