住宅に求める条件、「仕事専用スペース」が引き続きトップ

（株）リクルート住まいカンパニーはこのたび、「コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査」の結果を発表した。

調査は首都圏・関西・東海・札幌市・福岡市などに在住の20-69歳男女を対象に、2020年8月24日～9月11日の期間、インターネットで実施。有効回答数1,906件のうち、975件を集計対象とした。

それによると、首都圏では、コロナの拡大によって「検討を休止した、いったん様子見にした」と回答した割合は16%で、前回調査（2020年5月）の24%と比較すると8ポイント減少した。一方で、「住まいを探し始めるきっかけになった」は21%で、前回の15%より6ポイント増加した。

首都圏では住み替えの検討のきっかけとして「在宅勤務になった/増えた」が17%で最多。次いで「結婚」（12%）、「第一子出生」（10%）、「賃貸物件の更新・値上げ」（10%）などの順。関西では「在宅勤務になった/増えた」「結婚」「第一子出生」がそれぞれ11%で並び、次いで「同居する子どもの独立」（7%）が多かった。

7～8月末の住宅購入検討者におけるテレワークの実施率は、緊急事態宣言中と比較し全国的に減少。しかし、首都圏では実施率62%と、緊急事態宣言以前（33%）と比較すると、依然として高い状況にある。

コロナ拡大による住宅に求める条件の変化（複数回答）としては、「仕事専用スペースがほしくなった」が28%で前回（25%）に引き続きトップ。「通信環境」（27%）、「換気性能」（24%）、「日当たり」（23%）、「省エネ性能」（23%）と、住まいの快適性・性能を求める項目が上位にあがった。

（suumoジャーナルより引用）